青淵百話 / 第49論 明治の實業教育・商法講習所撤廢問題(2)
併し乍ら經費を厭ふ論者の方が多くて、余等の說は容易に行はるべくも見えぬ。此の時廢止論に反對した者は、矢野二郞氏を始として益田孝、福地源一郞、大倉喜八郎の諸氏も所見を一にし、一致提携して頻に反對を唱へたけれども、府會議員等は余等と意見を異にせる反對派の人々のみで、意地强くも自說を固持し『若し此の際講習所を全然廢止して仕舞ふといふのなら、或は過激の處置とも謂はんかなれども、後を其の儘三菱が引受けるといふのだから、形式こそ變れ、主體は存して居るゆゑよいではないか』と極論した。余は又此の說に反對して、『敎育の事は一家の專有でない。公共的性質を帶ばねばならぬものである。然るに今これを一會社の所有に移せば、三菱の一家塾となつて、頗る偏したものとなる。現在公共的の者を府が殊更に止めて、之を一家塾にして仕舞ふとは餘りに道理に反することである。若し府に經營の能力が無ければ、寧ろ移して國力を以て經營する樣にするのが順當であらう』と論じたけれども、廢止派の議員が僅に一名の多數であつた爲め、同年七月商業講習所は遂に廢止の悲運に際會した。其の時余は、如何にもして此の學校を存續させ度いとの希望を抱き、遂に諸同志者と協商し農商務省に建議して經費の補助を受くることゝなし、東京府の手は切れたが、學校は其のまゝ
新字:併し乍ら経費を厭ふ論者の方が多くて、余等の説は容易に行はるべくも見えぬ。此の時廃止論に反対した者は、矢野二郎氏を始として益田孝、福地源一郎、大倉喜八郎の諸氏も所見を一にし、一致提携して頻に反対を唱へたけれども、府会議員等は余等と意見を異にせる反対派の人々のみで、意地強くも自説を固持し『若し此の際講習所を全然廃止して仕舞ふといふのなら、或は過激の処置とも謂はんかなれども、後を其の儘三菱が引受けるといふのだから、形式こそ変れ、主体は存して居るゆゑよいではないか』と極論した。余は又此の説に反対して、『教育の事は一家の専有でない。公共的性質を帯ばねばならぬものである。然るに今これを一会社の所有に移せば、三菱の一家塾となつて、頗る偏したものとなる。現在公共的の者を府が殊更に止めて、之を一家塾にして仕舞ふとは余りに道理に反することである。若し府に経営の能力が無ければ、寧ろ移して国力を以て経営する様にするのが順当であらう』と論じたけれども、廃止派の議員が僅に一名の多数であつた為め、同年七月商業講習所は遂に廃止の悲運に際会した。其の時余は、如何にもして此の学校を存続させ度いとの希望を抱き、遂に諸同志者と協商し農商務省に建議して経費の補助を受くることゝなし、東京府の手は切れたが、学校は其のまゝ
書き下し
併し乍ら經費を厭ふ論者の方が多くて、余等の說は容易に行はるべくも見えぬ。此の時廢止論に反對した者は、矢野二郞氏を始として益田孝、福地源一郞、大倉喜八郎の諸氏も所見を一にし、一致提携して頻に反對を唱へたけれども、府會議員等は余等と意見を異にせる反對派の人々のみで、意地强くも自說を固持し『若し此の際講習所を全然廢止して仕舞ふといふのなら、或は過激の處置とも謂はんかなれども、後を其の儘三菱が引受けるといふのだから、形式こそ變れ、主體は存して居るゆゑよいではないか』と極論した。余は又此の說に反對して、『敎育の事は一家の專有でない。公共的性質を帶ばねばならぬものである。然るに今これを一會社の所有に移せば、三菱の一家塾となつて、頗る偏したものとなる。現在公共的の者を府が殊更に止めて、之を一家塾にして仕舞ふとは餘りに道理に反することである。若し府に經營の能力が無ければ、寧ろ移して國力を以て經營する樣にするのが順當であらう』と論じたけれども、廢止派の議員が僅に一名の多數であつた爲め、同年七月商業講習所は遂に廢止の悲運に際會した。其の時余は、如何にもして此の學校を存續させ度いとの希望を抱き、遂に諸同志者と協商し農商務省に建議して經費の補助を受くることゝなし、東京府の手は切れたが、學校は其のまゝ
現代語訳
しかし、経費を嫌う論者のほうが多く、私たちの説は容易に通りそうにも見えませんでした。このとき廃止論に反対した者は、矢野二郎氏をはじめ、益田孝、福地源一郎、大倉喜八郎の諸氏も所見を同じくし、一致協力してしきりに反対を唱えましたが、府会議員らは私たちと意見を異にする反対派の人々ばかりで、意地強くも自説を固持し、『もしこの際、講習所を全面的に廃止してしまうというのなら、過激な処置とも言えようが、あとをそのまま三菱が引き受けるというのだから、形こそ変わっても主体は存続している。それでよいではないか』と極論しました。私はまたこの説に反対して、『教育のことは一家の専有ではない。公共的な性質を帯びるべきものである。それなのに今これを一会社の所有に移せば、三菱の一家塾となって、ひどく偏ったものとなる。現に公共のものである学校を、府がわざわざ止めて、これを一家塾にしてしまうとは、あまりに道理に反することである。もし府に経営の能力がなければ、むしろ国の力で経営するようにするのが順当であろう』と論じましたが、廃止派の議員がわずか一名の多数であったため、同年七月、商業講習所はついに廃止の悲運に遭いました。そのとき私は、何とかしてこの学校を存続させたいとの希望を抱き、ついに同志の人々と協議して農商務省に建議し、経費の補助を受けることとし、東京府の手は離れましたが、学校はそのまま継続することにしました。
解説

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青淵百話・第49論 明治の實業教育・商法講習所撤廢問題(1)居つた。然るに明治十四年に至りて、端なくも講習所撤廢問題が府會の議に上つた。撤廢に賛成せる人々は論じて曰く、『日本の現狀に徵して商業敎育の如きは未だ必要のものではない。若し假に必要とするも府が出資を爲してこれを經營するには及ばない。商人を養成する學校なら商人各自に出資して經營するとも或は其の他の方法でやるとも、此の際府が不足ある歲計を支出して迄もやらせることはない』と主張した。恰も三菱會社は此の機に乗じて、講習所を現狀のまゝにて引受けようと提案した。然るに余等は一途府の廢止案に反對して、『元來敎育は政治、法律、兵事、文學のみを必要とするものではない。商工業敎育も同時に其の方法宜しきに適はざれば、一國の富を增殖させることは出來ぬ。今や世界の文明國には必ず此の敎育を具有せるの現狀であるのに、獨り我が國は如何に敎育に經驗が少いとはいへ、左ばかり必要なる敎育を、些少の金の爲に廢止すると云ふは、如何にも情ないことではあるまいか』と說破した。
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青淵百話・第49論 明治の實業教育・森有禮氏と商業教育(2)余は其の當時、會議所員として其の評議に參與したのみであつたから、森氏と深く商業敎育に就いて話したこともなければ、自分も左樣のものゝ必要であることは、理論の上から知つて居た位のことであつた。所が其の年の十一月に至り、森氏は特命全權公使に任命されて、淸國へ行かねばならぬ場合となつたので、氏も商法講習所のことに就いて大に心配され、若し此まゝにして自分が去つて仕舞へば、此の事は後を承繼する者が無くなつて忽ち衰頽するであらう。何とか工夫はあるまいかと余に相談された。其の時余は森氏の意見を大に是なりとし、森氏の私有たる此の塾を移して府立にしようと會議所連中に諮りたるに、議員一同此の說に一致し、府知事も承知したから、茲に始めて校舍一切を府へ引受けて、森氏へは其の建築費等を支拂ひ、名も同じ商法講習所敎師も同じ人々でやることになつた。斯くて明治九年五月木挽町十丁目に校舍を移し純然たる府立として東京府廳の管理に屬し、故矢野二郞氏を所長にした。外に成瀬隆藏、森島修太郞氏等も、此の時代から熱心に盡力された人々で、爾來引續き實業敎育の發展を計ることに汲々として
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青淵百話・第49論 明治の實業教育・森有禮氏と商業教育(1)然るに其後文部大臣として英名を馳せた故森有禮氏は、流石に早くより此の片輪敎育に見る所があつたものと見え、確か明治七年であつたと記憶するが、大久保一翁氏の東京府知事在職當時、此の人に相談して、日本にもビジネス、スクール即ち商業學校を起して商業敎育の發達を圖り度い。併し之を今政府に勸めても、容易に耳を傾けては吳れまいが、去りとて自力でやることも亦容易の業でない。米國から敎師を招聘してやることになれば一年に數千圓を要する次第で、維持の困難なことは最初より知れ切つて居る。若し此際東京府から敎師の招聘費と、年々若干の補助を仰ぐといふことが出來れば、自分は此の學校を起して見たいと曰つた。大久保氏も之に賛成したが、其の金は府の共有金中から支出するといふのであつたから、自然此の事は自分なぞにも相談があつた。といふのは其の頃府に營繕會議所といふ物があつて、總て府の共有金保管及び其の運用に當り、道路とか、橋梁とか、其の他の事に其の金を支出するには總て會議所員に諮らなければ、府知事と雖も勝手に之を使用することは出來なかつた。當時會議所の役員は西村勝三、杉村甚兵衞等の人々で、余も亦明治七年に府知事から共有金の取締を囑託されたので、同時に其の一人に加つて居た。恰も此の時大久保府知事は會議所員に諮るに森氏の意見を以てし、且つ出資額を定められ度いとの相談があつたので、一同は審議の結果出金差支なしといふことになり、府は一時に七八千圓ばかりを支出し、年々千五百圓位の補助を與へることを承諾した。是に於て森氏は明治八年八月東京尾張町に商法講習所といふものを設け、米國からホイッツニーといふ講師を聘して來て、日本に於ける商業敎育の皮切りを爲した。
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青淵百話・第49論 明治の實業教育・余が實業教育を必要と感じたる理由(1)のである。偖、余が十四年に實業敎育の必要を深く感じ、府會の人々と反對して何處迄も商法講習所の存續を絶叫したことに就いては、鮮からぬ理由がある。正直に言へば余が明治七年頃實業敎育の必要を云々したのは、單に理論の上からばかりで、政治、法律軍事等に相當な敎育方法が開けてある以上商業にも其の敎育方法がなくてはならぬ筈と思つたに過ぎぬが、余が官途を退いて銀行者となつたのは、必竟實業の振興を計らんが爲であつたから、理窟に於ては早くより其の必要をば認めて居た。 而して森氏の意見に賛成したのも、實は此の論理上よりしたのであつた。併し乍ら實際には、未だそれ程缺く可らざるものとも思はなかつた。所が明治十三年に至り、余が此の半可通の實業敎育必要論は根本から打破され實業敎育に對して心眼を開かねばならぬ動機に逢着した。 今の東京瓦斯株式會社の前身たる東京瓦斯局は、明治六年に佛國のペレゲレンといふ人を技師を招聘して其の仕事を經營して居たが、余は明治八年頃より其の局長を囑托され大體の事務を處理するに當り、日本人にも漸次之を傳習させて、外國人の手を煩さずとも瓦斯事業の出來る樣に仕度いとの考から、十三年に當時大學の工科に敎鞭を執つて居た高松豊吉氏(今の東京瓦斯會社長工學博士)に此の事を相談した。然るに高松氏の曰ふには、『瓦斯事業は應用化學だから、其の方の卒業生を出して上げませう』とのことであつたが、余の如きは未だ應用化學とは何のことであるかさへ知らなかつた時代であつたから、『何でも宜しいが、それに適應しさうな人物を出して下さい』と賴んだ。
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青淵百話・第49論 明治の實業教育・四十二年の高商の紛擾(1)あつたのだ。何事に依らず、其の創始時代には言ふに言はれぬ苦心を要するものであるが、余も政略的講師までして實業敎育を奬勵仕度いと努めた結果、高等商業學校を始めとして、後には全國に各種の實業學校が勃興し、實業敎育も非常な盛運に向つて來た。從つて工科、農科に大學が既設されて居る以上商科にも大學が無ければならぬとの議論が、一般社會に勢力を有するやうになつて來た。そこで余は同窓會の人々と謀り、商科大學創設の事に盡力した。しかるに或る人々は論じて曰ふ、『商業に大學はいらぬ。商業は理窟で出來るものでないから、彼等に高等敎育を授けるのは寧ろ害になるとも益はない』と反對した。
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青淵百話・第49論 明治の實業教育・始めて文部省の直轄となる繼續することにした。當時は松田氏が知事を退いて、芳川顯正氏が其の後任となつた頃であつたが、芳川氏の意見としては、講習所に對して政府に充分力を入れさせようとするには、先づ民間有志者に於て相當の醵金を爲し、其の資金を學校に附けて相談を持出すがよいとのことで余も早速此の說に賛同した。そこで府知事の名を以て市内の實業家を厚生館に招待し其の意味で寄附金を勸誘した所が、實業家連も其の意を諒とし、各團體が各自相談の結果、出資を申込んで來たものが三萬餘圓に達した。濟生會すら容易に出來る今日から見れば、民間の實業家が集合して三萬圓ばかり何だといふ感も起らうが明治十五年頃に於ける三萬圓の醵金は中々容易ならぬことで、百圓の金すら尙巨額として居たのだから今日の三百萬圓にも向ふ位、從つてこれを集める苦心も少からぬ譯であつた。さて此の事は十五年の三月であつたが、宮內省よりも特に五百圓の御下賜金があり、それ等を加へて一切を學校に寄附し、遂に農商務省と協定が纏りて、十七年三月より全く其の直轄となつた。同時に名稱を東京商業學校と改め、東京商法會議所委員中から同校の商議委員を選出し、重要問題は委員に由つて審議せらるゝことゝなつた。斯くて學校廢止の心配だけは防げた。次いで明治十八年五月敎育統一主義の下に文部省の直轄に移り、一ツ橋外、舊外國語學校を以て其の校舍に宛つることゝなつたが、爾來入學者も年を以て增加し、今は實に一千二三百の多數學生を收容するに至る大發展を遂げた。此の間にも勿論一張一弛はあつて、或は校長の奮勵努力の爲に大に進んで行つたとか、或は文部大臣の方針が如何であつたとかいふ樣なことはあつたに相違ないが、兎も角も今日は遂に實業敎育唯一の必要機關となつた